ある日、「チラシ投函禁止」と明示したポストに、何やらチラシのようなものが。
「また投函禁止を無視しやがって」と思いきや、よく見れば透明OPP袋入りのダイレクトメール。宛先がないものの、左上に「料金後納」「タウンプラス」と明記されているため、郵便配達で投函されたらしく。
調べてみると、タウンプラスとは「宛名リストがなくても、指定地域すべての世帯や事業所にダイレクトメールを配布できる」日本郵便のサービス。
なんて迷惑な。金儲けのためなら何でもやる、近年の日本郵便を象徴するようなサービスじゃなイカ。
こんなものを配達させられる現場の配達員も、いい迷惑なのでは。
透明OPP封筒には、「配達に関するお問い合わせ先」や「差出人・返還先」として株式会社JPメディアダイレクトの記載も。
このJPメディアダイレクトを検索してみれば、
ダイレクトマーケティングソリューション. DMや郵便局サンプリングなど、ダイレクトメディアを活用しながら顧客1人ひとりに対する直接的なプロモーションを展開します。
をお題目とした、日本郵政グループに属する日本郵便の子会社。
呆れて物も言えない…。さらに、電通も絡んでいるらしく。
さらに検索すると、このタウンプラスは配達担当郵便局に配達停止を申し込めるとか。
一方的に求めても（許可も）していない宣伝物を、郵便配達の名目でポストに投げ込んでいくのだから、当然かと。おそらく、法に抵触する可能性を避けるための、逃げ道を作ってあるのでしょうが。
なわけで、他の用事があったついでに、配達担当郵便局へ。
局員の人数が余っているように見えても、郵便窓口は例によって順番待ち。ようやく順番が来て要件を伝えると、困ったような顔で「ゆうゆう窓口へお願いします」。
そうじゃないかと思ったよ。郵便窓口は、切手等の販売と郵便物の受付だけ。郵便物の配達に関しては、ゆうゆう窓口が担当するのだろうから。でも、郵便窓口orゆうゆう窓口のどちらが何を担うのかは、どこにも明示されていない。いつまで経っても、不親切極まりない状況は相変わらず。
ゆうゆう窓口がある都市部の郵便局になど、何を期待しても無駄。腹を立てるだけ損なので、「そうですか」と、珍しく誰も並んでいない、ゆうゆう窓口へ。
「（未開封のダイレクトメールを手渡し）これを受取拒絶したい」
「（表裏を眺めて）宛先は…書いてないんですか」
「宛名がないものを勝手に配達したのは、そちらでしょ。差出人のJPメディアダイレクトは、日本郵便の子会社ですよね」
「（困惑気味に）ちょっとお待ち下さい」
なんだこの禅問答は。
数分待たされた後、禅問答主の担当者氏が、受取拒絶の用紙を手に戻り。用紙のサイン・捺印欄にサインし、受取拒絶の手続きは完了。
ん…？
宛名の記載がない郵便物なのに、（住所・氏名も書かず）用紙にサインしただけで、受取拒絶の意思表示になるのか？
帰宅後に疑問が湧いたものの、わざわざ差出人に受取拒絶者の個人情報を伝える必要もないかと。
不要なゴミも処理できたことだし。
本題は、ここから。
「迷惑なので、このタウンプラスという郵便物を配達しないで欲しい」
「ええと…（またもや困惑気味に）今後、タウンプラスが全て配達されなくなりますが」
「いいです。不要です」
「ちょっとお待ち下さい」
再び数分後、奥へと消えた担当者氏が、1枚の白紙を手に戻ってきて。
「この紙に、ご住所とお名前を書いて下さい」
（へいへい。書きましたよ）
「その下に【タウンプラス配達拒否】と書いて下さい」
（へいへい）
これで、手続き完了らしい。
本当に配達されなくなるのかは、様子見ですが。過去に何度も提出済の不在届を無視し、長期不在中に郵便物を配達し続けた郵便局なので、ほぼ信用していません。
もう届かない（勝手に投函されない）ことを願うしか。
ちなみに、送られてきた「かぜとゆき」なる通販カタログの表紙には、何やら赤字でデカデカと明記されています。
その違和感は、発行元：大和心の企業名からも推して知るべし。ここで多くは語りませんが…。
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